公開日:
2023年9月11日最終更新日:
2023年10月18日【背景】
居住地区の社会経済的な水準(貧困の程度)は認知症リスクに影響するのか.本研究は米国の5段階の地域剥奪指標(ADI,第1五分位:最も裕福な地区-第5五分位:最も貧困な地区)と居住者の認知症の発生頻度の相関を検討したものである.ADIは,収入,教育,就労,家屋など17の評価項目を基に全米の居住地区(約21万ヵ所の国勢調査細分区グループ)毎に定められている(文献1).
対象は55歳以上の認知症のない米国の退役軍人約164万人(平均68.6歳,男性98%)で,毎年5%をランダムに抽出して,ADRD(アルツハイマー病+関連疾患)の有無,背景因子,生死に関する情報を獲得した.
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