脳動静脈奇形に対するガンマナイフ後の放射線誘発脳腫瘍の発生リスク:日本国内18施設4,376例の長期追跡の結果から

公開日:

2026年4月9日  

Radiation-induced intracranial neoplasms after stereotactic radiosurgery for brain arteriovenous malformations: a retrospective multicenter cohort study

Author:

Hasegawa T  et al.

Affiliation:

Department of Neurosurgery, Komaki City Hospital, Komaki, Japan

⇒ PubMedで読む[PMID:41616302]

ジャーナル名:J Neurosurg.
発行年月:2026 Jan
巻数:Online ahead of print.
開始ページ:

【背景】

ガンマナイフによる定位手術的照射は脳動静脈奇形(bAVM)に対する治療方法の一つとして確立されているが,放射線照射による脳腫瘍発生のリスクは不明確である.
日本国内18ヵ所のガンマナイフセンターからなる研究チームは,1990年から2019年にbAVMに対してガンマナイフ治療が行われた6,263例から,フォローアップ期間3年未満の1,842例,放射線治療歴がある44例,遺伝的素因がある1例を除いた4,376例を対象にこの問題を検討した.患者年齢中央値は34歳.ガンマナイフ前の治療としては,塞栓術単独が649例(14.8%),顕微鏡下手術単独が365例(8.3%),両者併用が99例(2.3%)であった.

【結論】

中央値100ヵ月の画像追跡期間中に,12例(0.27%)に新規頭蓋内腫瘍の発生を認めた.照射野内の腫瘍は5例(0.11%)発生し,すべて悪性腫瘍であり,その潜伏期間中央値は13.3年であった.照射野外腫瘍は7例(0.16%)発生し,その内訳は悪性腫瘍3例,良性腫瘍4例であり,潜伏期間中央値は17.4年であった.
10年,15年,20年の累積発生率は,照射野内腫瘍:0.08%,0.16%,0.16%,照射野外腫瘍:0.11%,0.11%,0.58%であった.腫瘍組織型別では,悪性腫瘍:0.15%,0.24%,0.40%,非悪性腫瘍:0.03%,0.03%,0.34%であった.

【評価】

bAVMに対するガンマナイフによる定位手術的照射では,良好なAVM閉塞率と同時に,稀ながら嚢胞形成や慢性被膜化脳内血腫などの晩期放射線有害事象が発生することが報告されている(文献1,2).一方,頭蓋内良性,bAVM,あるいは三叉神経痛の4,905例に対するガンマナイフ治療後の悪性腫瘍の発生や腫瘍の悪性転化は6.80/10万人・年であり,米国や欧州の一般人口における発生率と大きな差はないことが報告されている(文献3).しかし,bAVMに対するガンマナイフ後の放射線誘発腫瘍の発生については,いくつかの報告はあるもののその実態は十分に明らかではなかった(文献2,4-7).
本稿は日本国内18ヵ所のガンマナイフセンターでbAVMに対する定位手術的照射が行われた4,376例を追跡(画像追跡期間中央値100ヵ月)した後方視的解析である.
その結果,放射線誘発脳腫瘍の発生率は0.027%/年(照射野内0.011%,照射野外0.016%,悪性腫瘍0.018%,良性腫瘍0.009%)であり,5年以内の0.005%から5年以降では0.046%へと増加することが明らかになった.本患者集団における悪性腫瘍の発生率は10万人・年あたり18.2例に相当するが,日本における悪性脳腫瘍の年齢調整発生率(文献8)と比較すると,6.0-6.7倍であった.
照射野内に発生した腫瘍の5例はすべて悪性腫瘍で,内訳は神経膠肉腫2例,膠芽腫,血管肉腫,退形成乏突起膠腫が各1例であった.これら5例のガンマナイフ治療時年齢の中央値は28歳で全体コホートの34歳より低く,おそらく症例数が少ないために統計学的な有意差には至らなかったが(p =0.20),若年患者で放射線誘発悪性腫瘍のリスクが高い可能性が示唆された.
著者らはこの結果を受けて,bAVMに対するSRS後の放射線誘発悪性腫瘍の発生率は低く,そのリスクは開頭手術に伴う死亡率と比較すれば許容範囲と考えられるが(文献9),特に若年患者における晩期発症の悪性腫瘍の可能性には注意を要する.今後,治療患者数の増加およびフォローアップ期間の長期化に伴い,このリスクは増加する可能性があると結論している.
では,ガンマナイフ後にAVMが閉塞した患者に対して,いつまで,どのくらいの頻度でMRIによる経過観察を行わなければならないのか,本研究チームによる更なる長期追跡と解析によって経過観察の指針が明らかにされることを期待したい.

執筆者: 

有田和徳

関連文献